真実はプロパガンダに対抗する最良のワクチンである

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慰安婦問題の裏に身を隠す世界の巨悪

   

大分合同新聞に田中優子法政大総長のコラムが載っていた。慰安婦問題の核心は、女性への暴力と人権侵害である、という主張である。いつも和服姿で日本文化を体現しようとしていた人だけに、このような近視眼的な主張をするとは残念だ。それだけ戦後史観の洗脳が根深いということなのだろう。それにしても慰安婦問題を人権侵害にすり替えようとする人は現在、世界で繰り広げられている水面下での情報戦の存在には気づいていないのだろうか。

 

 

ここでわれわれが認識しておかなければならないのは、過去の日本軍の人権侵害ばかりを強調することは世界にあるもっと悲劇的ないままさに進行中の人権侵害から世間の耳目をそらす効果しかもたらさないという事実である。なぜそのようにいえるのか。それには、これだけ従軍慰安婦の問題が騒がれながら、その一方で他国の従軍慰安婦問題や、今現在世界中で発生している女性への人権侵害の数々に対して積極的に声を上げるマスコミがどういうわけかほとんど現れないことを挙げれば十分だろう。この摩訶不思議な現実こそがいまそこにある欺瞞的な構造を如実に示している。

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これはたとえていえば、日本がブラックホールとして、そうした告発のエネルギーを一手に吸い込んでいるようなものである。そうして日本が引き受けた非難のエネルギーはどういうわけか、その後どこにも転じることなくそのまま急速にしぼんでしまうのだ。

いうまでもなく日本軍の従軍慰安婦問題を糾弾している人は心から人権侵害を憎み、それを根絶したいと願っているのだろう。だが、問題はそうした善男善女の誠実な努力が何者かの手によって逆手にとられ、いいように利用されているということである。こうした世界を覆う欺瞞の構造に気づくひとが増えないかぎり、この世界から人権侵害に苦しむ人は永遠になくならないだろう。

これはいわゆる陰謀論であろうか。そう思う人は、広告業界で日々繰り広げられている市場支配をめぐる大小無数の「陰謀」に思いをはせてみてほしい。さらに日本以外の各国、とりわけ中国という国があの戦争でどれだけ情報戦に力を入れてきたか、また今もどれだけ力を入れているか、そしてその結果、どのような成果が得られたかということにも思いをいたした上で慎重に結論づけていただきたいものである。

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