真実はプロパガンダに対抗する最良のワクチンである

戦前から続く中国のしたたかな宣伝戦に対抗せよ!

   

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南京虐殺は当初、世界の同情を中国側に引きつけるため中国国民党がねつ造した戦時プロパガンダであった。

だが、アメリカの支援を得るという目的は達したものの、それ以上の効果、すなわち南京虐殺説を世界に信じ込ませるということに関してはそれほどの成果を上げられなかった。戦後長い間、中国国民も含め世界中の誰も南京虐殺などというものを知らなかったし、話題にもならなかったのはそのせいだ。

その中途半端に終わったプロパガンダを再び引っ張りだしてきたのが朝日新聞である。そしていまでは公然の秘密だが、朝日新聞のバックには中国共産党がいた。

すなわち朝日新聞と中国共産党は、南京虐殺という一度流産しかけた情報工作を戦後再び拾い上げ、それをアメリカの黙認のもと、20世紀最大のプロパガンダへと育て上げたのである。

 

以下、JBPRESSさんから転載させていただきました→

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米中合同の演出だった「南京大虐殺」と「中国侵略」
戦後70年の今なお残る中国の誇大宣伝を利用した米国の極東政策

 

中国は自国内で起きた数々の歴史上の、そして今もチベットなどで起きている非道な虐殺などから人民の目をそらす必要から、戦後70年を期に各種イベントを行って日本を犯罪国家に仕立て、烙印を不動のものにするため世界記憶遺産への登録すら考えている。

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ほぼ80年も前の南京事件の真偽と言っても、多くの国民にはピンと来ないかもしれない。しかし、ここ数年に起きた身近な毒餃子事件や尖閣諸島沖での中国漁船追突事案などで、中国が国際社会に向かって偽情報を発信して、罪を日本になすり付けようとしたことは記憶に新しい。

国内や国際社会で、欺瞞と偽宣伝を平然とやるのが中国古来の伝統であり、連綿と受け継がれている「孫子の兵法」文化である。

中国の化けの皮をはぎ、日本の子孫に謂(い)われなき汚名を残してはならない。

客観性を装うための外国人活用

1937年7月に始まるシナ事変は、中国が画策して勃発させたにもかかわらず、「日本の侵略」とするため、国民政府の駐仏大使であった顧維釣は同年9月、ジュネーブを訪れて国際連盟に提訴した。また米国に向けて以下の演説(要旨)を行った。

「中華民国を創設した革命の指導者たちは、偉大なアメリカの政治思想家たちの啓発を受けました。また数千の中国人学生がアメリカに留学し、アメリカの思想と理想を持ち帰っています。中国は、アメリカの人民が我々のために戦ってくれるのを望むものでは決してありません」

「しかし、中国が精神的支持と物質的援助を必要としているのは確かです。偉大な(ルーズベルト)大統領の指導下に中国を全力で支持し、国際関係における法律と秩序を回復し、永く太平洋の平和を保たんことを心から希望します」

法と秩序を破っているのは中国でありながら、昔も今も恬(てん)として恥じない中国である。

 

 

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